【NO24】{除外}

商学専攻の教育理念・ポリシー

修士課程

教育理念・目的

商学研究科は、経済のグローバル化をはじめとして企業を取り巻く環境の高度化・複雑化に対応すべく、企業はもとより地方自治体や非営利組織において自らの能力を発揮し地域社会の活性化に貢献しうる高度専門職業人の養成、並びに流通・マーケティング、ファイナンス・会計、経営・情報の世界について高度な理論的・実践的知識を基に自立して創造的な研究活動に従事する研究者の養成を目的とします。

学位授与の方針[ディプロマポリシー]

本学大学院商学研究科修士課程においては、2年以上在学し、本学学則に定める単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえ、修士論文を提出して、その審査並びに最終試験に合格した者に対して、以下の能力を身につけているものと判断して、修士(商学)の学位を授与します。

1.商学や経営学についての幅広い知識を有している。

2.企業を取り巻く環境の高度化・複雑化に対応した現状把握と分析ができる。

3.自身の研究内容を商学や経営学の理論や方法論の中で位置づけることができ、研究テーマに応じて説得力のある論文として構築できる。

教育課程編成・実施の方針[カリキュラムポリシー]

本学大学院商学研究科修士課程においては、学位授与の方針に定めた能力、および商学や経営学に関する理論と研究方法を修得するため、以下のとおり教育課程を編成し、実施しています。

1. 商学や経営学に関する幅広い知識を身につけるとともに、専門分野についての専門知識を涵養するため、科目を「流通・マーケティング」「ファイナンス・会計」「経営・情報」に分類し、体系的な科目の配置を行っています。

2. 企業などで即戦力として活躍するための知識や技術を涵養するため、「ビジネススキル科目」やビジネス特講科目を用意しています。

3. 商学や経営学の基礎が不十分な他学部出身者や社会人を対象とした「フォローアップ科目」を用意しています。

4. 商学や経営学と関連の深い法律関係の科目を「関連学科目」として用意しています。

5. 修士論文、およびリサーチペーパーの指導は、指導教員を中心に複数の教員が集団で指導する体制を構築します。これにより、研究課題に対して多角的にアプローチすることができるようになり、修士として必要な研究能力を涵養します。さらに経過報告(中間発表)を実施し、指導教員から的確な助言・指導を受けて修士論文の完成を目指します。

入学者受入れ方針[アドミッションポリシー]

本学大学院商学研究科修士課程においては、入学前に商学や経営学に関する基礎的知識(学部卒業程度)を有し、以下のいずれかに興味・関心を持つ方を受け入れます。

1.急速に進むビジネス世界において、グローバリゼーションに対応できる専門知識・能力をもったビジネス・パーソンを目指す方。

2.高度化するビジネス社会において必要不可欠な現代経営学について学び、即戦力として活躍できる高度な専門知識を身に着けたい方。

3.地域社会の活性化に貢献したいと考えている方。

4.商学や経営学について、より深く学びたい方。または商学や経営学について学び直したい方。

なお、入学者選抜については、基礎的知識(学部卒業程度)を有しているかを確認するために筆記試験や書類審査を行い、上記1から4に関する興味・関心等を確認するために面接試験を実施します。

博士後期課程

教育理念・目的

商学研究科は、経済のグローバル化をはじめとして企業を取り巻く環境の高度化・複雑化に対応すべく、企業はもとより地方自治体や非営利組織において自らの能力を発揮し地域社会の活性化に貢献しうる高度専門職業人の養成、並びに流通・マーケティング、ファイナンス・会計、経営・情報の世界について高度な理論的・実践的知識を基に自立して創造的な研究活動に従事する研究者の養成を目的とします。

学位授与の方針[ディプロマポリシー]

本学大学院商学研究科博士後期課程においては、3年以上在学し、本学学則に定める単位を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえ、博士論文を提出して、その審査並びに最終試験に合格した者に対して、以下の能力を身につけているものと判断して、博士(商学)の学位を授与します。

1.商学や経営学全般についての深い学識を有している。

2.企業を取り巻く環境の高度化・複雑化に対応できる専門的な分析能力を有している。

3.商学や経営学に関する専門分野について、論理的、または実証分析に基づいた高度な研究が行え、かつ、その成果を独創性のある研究論文として作成することができる。

教育課程編成・実施の方針[カリキュラムポリシー]

本学大学院商学研究科博士後期課程においては、学位授与の方針に定めた能力、および商学に関する高度で専門的な理論と研究方法を修得するため、以下のとおり教育課程を編成し、実施しています。

1. 商学や経営学に関する高度な専門知識と、専門分野についての高度な研究能力を涵養するため、科目を「流通・マーケティング」「ファイナンス・会計」「経営・情報」に分類して配置しています。

2. 専門分野の研究については、3年間を通じた一貫性のある研究指導を行うとともに、専門分野だけの研究に偏ることのないよう、関連する科目についても履修することができるようにしています。

3. 博士論文の指導は、指導教員を中心に複数の教員が集団で行う体制を構築し、博士に求められる高度な研究能力を涵養します。また、複数回に渡って報告会を実施し、研究の進捗状況を確認しながら的確な助言・指導を行うことで博士論文の完成を目指します。

入学者受入れ方針[アドミッションポリシー]

本学大学院商学研究科博士後期課程においては、入学前に商学や経営学に関する専門知識(修士課程修了程度)を有し、以下のいずれかに興味・関心を持つ方を受け入れます。

1. 商学や経営学に関する高度な専門知識を身につけ、国際基準の視野と感覚を持つスペシャリストとして社会に貢献し、活躍したいと考えている方。

2. 商学や経営学の研究者を目指す方で、研究を遂行するのに十分な知識と能力を身につけることができる方、またはそのための努力を惜しまない熱意のある方。

なお、入学者選抜については、博士後期課程における研究が滞りなく遂行できるかどうかを確認するために筆記試験や修士論文の審査を行い、上記1から2に関する興味・関心等を確認するために面接試験を実施します。