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商学部 三嶋ゼミが電動バイクの社会性実証実験を実施

 商学部 三嶋恒平准教授のゼミは、電動二輪車を利用したレンタルバイクビジネスによる地域活性化の可能性を探ることを目的として、11月8日・10日に菊池市内で社会性実証実験を行いました。

 これは、2010年に熊本県と本田技研間で締結された『次世代パーソナルモビリティー社会性実証実験協定』に基くもので、同モビリティ推進員会二輪部会部会長の三嶋准教授のゼミがこれに協力し、電動バイクの観光用レンタルと地域活性化の可能性を探ることを目的として行ったもの。2011年10月に行われた南阿蘇での試乗実験に続いて2回目の実施となりました。

 

 ゼミ生は、実証実験に最適な地域を分析してモデルコースを設定し、電動バイクの充電場所として協力してもらう市内の店舗に依頼を行うほか、EV-neoや実証実験の認知度を高めるため、メディアやマスコミへの広報活動などを行ってきました。プロジェクトリーダーの江藤大輝さん(経営学科4年)は、「3年生の時から2年間にわたる計画がようやく実現できた。ぜひ多くの観光客に試乗してもらい、実験の効果を得たい」と意気込みを語りました。また、広報担当を務めた竹山滉人さん(経営学科4年)は、「お店の方に協力をお願いしたり、広報活動などを行ってきたことで、この取り組みが授業としてだけではなく、社会の事業として動いていることを実感できた。活動を通じて、地域の活性化に貢献したい」と話しました。

 

 実験は、菊池市にあるきくち観光物産館を発着点として、被験者にHonda製の電動バイクEV-neoでモデルコースを試乗してもらい、電動バイクの乗り心地やレンタル料金、モデルコースの感想などについて意見を聞きました。

 モデルコースには、菊池市の歴史や文化に関る観光地に加えて、食事処などを組み込み、EV-neoの充電に必要な約30分間を過ごしてもらうことで、店舗での消費行動を促し、地域経済の活性化につなげる効果を狙いました。

 三嶋准教授は、「海外の製品に比べ、環境にやさしく性能の高い国産の電動バイクは、これからの二輪車産業の変革を促す可能性があるもの。大津町の本田技研製作所で生産されているEV-neoは、いわば県の名産品と言える。若者向けデザインの工夫など課題もあるが、ゼミ生とともに普及に貢献していきたい」と話しました。

 今後は、本学キャンパスで試乗会を開く予定で、将来利用の中心となることが予想される学生の意見を聞き、普及へのアイデアを探るための取り組みが行われます。

被験者に説明をするゼミ生
モデルコースへ出発
テレビ局から取材を受ける三嶋准教授
三嶋ゼミ一同

 

  2012/11/15   広報室

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