【NO40】{除外}

経済学研究科

社会経済の再建、再構築に、グローバルな視点から
寄与できる職業人、研究者を育成。

経済学研究科は、経済社会の国際化・情報化への機敏な対応が迫られているなか、地域経済の発展のために高度な専門能力を発揮しうる指導的職業人の養成、経済理論の確かな基礎の上に経済学各分野の一層の新展開を目指す研究者の養成、税理士・地方公務員・中高校教員など専門的技能や資格を身につけた社会貢献者の養成を目的としています。

経済学研究科長

中村 良広 教授

Yoshihiro Nakamura

担当科目/財政学特殊研究・演習
     地方財政論研究指導

地域経済から国際機関まで幅広く必要とされる
深い学識と高度な専門能力をもつ人材を

長期停滞、高齢化、人口減少、東日本大震災、原発事故対策と問題山積の日本は、いまその経済・社会システムの根本的再構築を迫られています。経済学研究科は、一般学生、留学生のみならず社会人をも幅広く受け入れ、厳しい時代の要請に対応する専門的職業人、そして時代の本質と行く末を読み解く研究者の養成に努めています。

本研究科の修士課程は、「経済理論部門」、「経済史部門」、「財政・金融部門」、「政策・地域部門」、「国際関係部門」の各部門を充実させ、広い視野に立った深い学識と高度な専門能力を持つ人材の養成を目指しています。博士後期課程は、修士課程で学び得た幅広い専門的な知識を基礎とし、より一層深く特定領域について高度な研究を究める場です。また、経済理論と応用を十分に身に付け、高度な専門知識と能力を兼ね備えた研究者、地域社会のリーダーとなるビジネスマンや行政マン、各国際機関で活躍できる人材の育成を目指しています。

修士課程・博士後期課程とも学問を愛し、学術研究に熱心な院生の入学を歓迎します。

経済学専攻(教育理念・ポリシー)