FACULTIES
ライフ・ウェルネス学科
社会福祉学部 第一部
ライフ・ウェルネス学科
学生数:393名(男子74%|女子26%)教員数:11名
学生数:393名(男子74%|女子26%)教員数:11名
健康福祉の視点、身体活動・スポーツを通した
生きがいづくりを考えます。
ライフ・ウェルネスとは、積極的に心身の健康維持・増進を図ろうとする生活行動「ウェルネス」に、社会福祉の考え方を取り入れ、その実現をめざしていく学問です。健康福祉の視点・身体活動・スポーツの実践を通して、地域社会に寄り添い文化的な健康づくりや生きがいづくりを考えていきます。
新しい科目を新設
地域での運動・スポーツを通じた健康づくりの需要の高まりを踏まえ、運動・スポーツの組織・団体の育成とマネジメント、コーチング、地域スポーツ指導などの科目を新設。学びの内容を拡大し、知識と実践力を持った人材を育成します。
生活の質向上を考える
社会福祉学を基礎として「スポーツ」と「健康」を学び、福祉や健康に関わる知識や技術を身につけます。また、それらを基礎とする身体活動の実践を通して、地域社会のウェルビーイング(より暮らしやすい地域社会の実現)に貢献できる人材の育成をめざします。
段階的な資格取得が可能
安全で効果的な運動指導を行うための資格である「健康運動実践指導者」の認定試験の受験資格が3年次から取得可能。また、卒業時に受験資格を取得できる「健康運動指導士」のほか、保健体育の教員免許など、段階的に資格を取得できる環境です。
2018年度から健康運動実践指導者の認定試験受験資格が取得可能に。
- 高等学校教諭一種免許状(保健体育)
- 中学校教諭一種免許状(保健体育)
- 社会福祉士(国家試験受験資格)
- 健康運動指導士(認定試験受験資格)
- 健康運動実践指導者(認定試験受験資格)
- 公認スポーツ指導者
- スクールソーシャルワーカー
(認定課程修了証明申請資格) - 司書
- 司書教諭 ほか
学部教育での高度な「専門」知識はもちろん、幅広い「教養」を体系的に修得することで、多様な人々と協力しながら地域や世界の課題に取り組むことができる人材を育成しています。「卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)」に沿った教養教育は、知的応用能力だけでなく「総合力」で社会を動かす力を生み出し続けています。
スポーツ指導者に必要な運動理論の基礎を学びます。運動・スポーツ技能の合理的な修得段階や人間の発育発達段階、さらには運動学の基礎について学修し、指導現場においてその実践に役立つ理論について理解します。
スポーツ場面における諸現象を心理学的に分析し、アスリートの実力発揮に関わる心理的要因と、それに関与する環境要因や社会的要因などについて学びます。スポーツを実施・継続・指導する際に有用なスポーツ心理学の基礎知識や技能を身につけます。
- 立木ゼミ社会におけるスポーツの諸相、文化としてのスポーツ
- 藤塚ゼミ児童・生徒および学生の健康・体育的問題を解決するための教育的方策
- 向井ゼミ地域スポーツを通じた災害復興と地域活性化
- 石橋ゼミ競技選手におけるトータルコンディショニングの在り方
- 小田切ゼミ現代世界・社会と人間存在をめぐる哲学・倫理的冒険
- 髙橋ゼミ競技力向上に貢献可能な効果的なアスリートサポート
- 府内ゼミ安全で効果的なトレーニング法の検討
- 久保ゼミ運動スポーツ心理学の意義と役割
競技スポーツ・生涯スポーツに関わる専門家として必要な知識や態度を学ぶ
保健体育科教諭をめざすなかで、陸上の長距離走での記録更新が高校1年で止まった経験から、自身の競技力向上に向けたヒントを見つけるとともに、学んだ知識を将来の教育現場でいかしたいと考え髙橋ゼミへ。自分自身が実験体となって、スライド走行やピッチなどのパフォーマンスや自律神経の分析を行うことで、主観のみにとらわれず、数値として客観的に物事をとらえる力を養うことができ、期待していた学びを得ることができています。
ゼミでは、ゼミ生が自らを対象に、神経生理学領域などの実験を実施します。具体的には、さまざまな介入を施した後の自律神経機能を数値化し、その実験で得たデータを解析・考察し、抄録としてまとめてプレゼン。主観のみにとらわれない広い視野を持った指導者になってほしいと考えています。大学生は社会人予備群。伝わるあいさつ・時間を守る・報連相・丁寧なコミュニケーションの4つを強く意識してほしいです。
西本さんの1年次 秋学期授業時間割
月 | 火 | 水 | 木 | 金 | |
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1 | 生理学 (運動生理学 を含む) |
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2 | 英語ⅡB | 日本国 憲法 |
健康科学 BⅡ |
地理学 概論Ⅱ |
|
3 | 教育 心理学 |
アダプティッド・ スポーツ実技 |
自然科学 と人間ⅡB |
英語ⅠB | |
4 | 教育 原論A |
社会福祉 原論Ⅱ |
健康 科学A |
教育 原論B |
|
5 | 法学 | 健康支援 概論 |
経済学Ⅱ | 手話Ⅱ |
- 熊本市(教員/中学校保健体育)
- 厚生労働省(労働基準監督官)
- 熊本市(消防職)
- 八代広域行政事務組合(消防職)
- 熊本県警察
- 福岡県警察
- 法務省(刑務官)
- 八代市(事務職)
- 出水市(事務職)
- (公財)熊本県総合保健センター
- 日本赤十字社 熊本健康管理センター
- (株)熊本銀行
- (株)SYSKEN
- (株)鶴屋百貨店
- 日本卓球(株)
- 西部電気工業(株)
- 岩谷産業(株)
- (株)マイナビ