6月1日（火）、1411教室で経済学科 山口泰史准教授（専門：人口地理学）のゼミ3年生が、2020年秋学期2年次ゼミ（演習Ⅱ）の成果報告として「熊本県において若者の地元定着を促進するにはどうしたらよいか」という課題に対しての解決案を発表しました。本来は2020年度内に発表する予定でしたが、新型コロナウイルスの影響で進捗に遅延が生じたため、3年次ゼミ（演習Ⅲ）での発表となりました。

　日本の人口問題と地域活性化に向けた課題解決をテーマに研究する山口ゼミでは、熊本県における若者の地元定着のための施策について学び、政策課題に取り組むPBL（課題解決型学習）を行っています。授業では、自治体および企業の取り組みについて、実務担当者を迎えたゲスト講義や菊池市でのフィールドワークを実施。その後、菊池市内3校の高校3年生に向けた同課題に関するアンケート調査を行い、考察を深めてきました。

　16名のゼミ生はA～Eの5チームに分かれて、アンケート調査結果をもとに発表。授業に協力いただいた菊池高等学校および菊池市地域おこし協力隊をはじめ、同ゼミの4年生6名、熊本県経済同友会、本学教職員、経済学科で地域づくりについて学ぶ学生3名の、計17名が審査員として採点しました。

　審査は、発表のわかりやすさや、提案内容の具体性・実現性を評価基準として行われ、その結果、SNSを活用した若者への企業の魅力発信を提案したAチームと、高校生向けの職業体験の機会を設ける案を提案をしたDチームが同点優勝を果たしました。

　講評で、菊池高等学校の寺田憲司教頭は「皆さんの発表を聞いて、よく分析されているなと感心した。SNSを活用する案など、私たちには思いつかない新鮮な発想で参考になった。今後も研究を深めてほしい」と激励しました。

　また、発表した学生からは「演習を通じて自分の就職についても考えることができた」「質問を受けてもっと改善できることがあったと感じた。今後にいかしたい」などの感想がありました。

　担当の山口准教授は「2年次では、与えられたテーマ・学習方法で課題解決に取り組んできたが、チームで協力して調査から発表まで行うという過程が重要。将来社会に出るとチームワークが必要な場が増えるので、社会人としての基礎力を高める機会になることを期待している。この経験をいかして、3年次では自分たちでテーマを選択し、主体性を持ってさらなる研究に取り組んでもらいたい」と話しました。